近年にわかに注目の的となっているのが「メタバース」
様々なところで、このキーワードを目にすることがあるのではないでしょうか。
企業も具体的にメタバースビジネスへの導入を検討しています。
というわけで今回は「企業がメタバースをビジネスに導入するには」について詳しく説明致します。
企業がメタバースをビジネスに導入するには①【企業はどうメタバースビジネスに参入すべきか？】
「企業がメタバースをビジネスに導入するには」というテーマで1つ目に取り上げるのは「企業はどうメタバースビジネスに参入すべきか？」です。
近年、何かと話題になることが多いメタバース。
時代の変化と技術の進歩により、本格的なメタバース時代の到来に今近づいています。
各企業においても積極的なメタバース事業への参入が検討されはじめています。
例えば具体的に企業が行っているメタバースを取り込もうとする動きとしては、次のようなものがあります。
- auのVRイベント
- トヨタ、日産などのVR展示会
- BEAMS、ディズニーなどのメタバースイベント
どれもメジャーな企業ばかりですが、メタバースを活用する企業というのが続々と増加しているのです。
イベントの規模としては、その注目度の高さもあり、集客数として100万人以上が参加する大々的なイベントも存在しています。
来場者100万人規模の巨大VRイベントとして様々なクリエイターたから注目された「バーチャルマーケット」などがあります。
メタバースの世界観を描いた映画やアニメーションなども存在していますが、現時点では、そのような世界を現実的に実現するのは、実際には難しいレベルと言えます。
現段階では、VRやメタバースは黎明期ではありますが、今後の可能性としては、非常に大きくインターネットと同じように広く一般に浸透する可能性が高いと既に言われています。
では、そもそもメタバースというのは、いったいなんでしょうか？
メタバースとは、一言で言うと「仮想空間」です。インターネット上に広がる空間世界となります。
メタバースは単なる空間世界ではなく、「社会性を持った」VR空間のことを言います。
つまり、いくらメタバースと言っても、その世界には「秩序」があるわけです。
メタバースというのは、もっと自由な世界かと思っていた方も多数いらっしゃるかもしれませんが、秩序がある世界ということで、メタバースなのに不自由を感じてしまう方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、そもそもメタバースというのは、コミュニケーションをとることに意味があるわけです。
だからこそ、多くの人がそこに関わりを持つということができ、各企業がメタバースに注目しビジネスに活用する方法を模索しているのです。
企業がメタバースをビジネスに導入するには②【企業にとってのメタバース活用法】
「企業がメタバースをビジネスに導入するには」というテーマで2つ目に取り上げるのは「企業にとってのメタバース活用法」です。
では、実際にビジネスとして企業がメタバースに参入しようとする際には、いったいどのような活用方法があるというのでしょうか？
まず、1つ目の活用法としては、イベントの開催です。
現実世界と同じようにメタバースの世界においてもメタバース内でのイベント開催は、ビジネスとして非常に有効となります。
VR空間を自由に設計することができるサービスも既に存在しており、オリジナルワールドを作成することもできるのです。
現在、オリジナルワールドの作成を可能とするのが次のようなサービスです。
- バーチャルSNS「VRchat」
- メタバースプラットフォーム「Cluster」
企業がイベントを行う目的としては集客や自社の商品やサービスを顧客に周知するためです。
つまり、リアルなイベントと同様なプロモーション活動やマーケティング戦略を行うことができ、展示会や商品の販売、顧客同士、顧客と企業とのコミュニケーションを行うことが可能となるのです。
また、メタバースイベントを自社で企画するのみではなく開催される隔週メタバースイベントに出展するという選択肢もあるのです。
実際に開かれたVRイベントにおいては、バーチャルマーケットに100万人を集客したという実績があるのです。
そのような大規模なイベントに出展することによって、認知度の向上には、大きく関わってくるのではないでしょうか。
2つ目のメタバースの活用法としては、空間で使えるアイテムの制作、販売です。
メタバース上での取引となります。
メタバース空間で活動するには、自分の分身であるキャラクターをアバターとして様々な活動をすることになります。
アバターの容姿は、個人の趣味趣向によって、自由に変更できることから、自らのキャラクターを前面に押し出すことができるのです。
自分の好みにカスタマイズできる楽しさがあり、アバターを作り出すためのアイテムとして、服や装飾品などの購入をして楽しむことができます。
NFTアイテムの制作、販売というのは、アパレル業界が主体となっており、活用度が増加しています。
具体的な企業を上げれば、H＆MやNIKEといったメジャー企業も既に本格参入しているのです。
では、そんなNFTアイテムの価値とは、いったいどの程度なのか？と言えば、実物のアイテムより高額で取引されるケースもあるのです。
しかし、まだまだ実績としては、このような事例が多くはないので、今から積極的に参入し、今からの段階から注目を集めていくことも必要となるのではないでしょうか。
3つ目の活用法として、仮想空間の土地の保有、店舗運営や賃貸経営などがあります。
メタバース空間においても、やはり価値があるのが「土地」というスペースになります。
メジャーな土地として、「Decentraland」や「The Sandbox」という土地売買が行われています。
Decentraland内の土地の価値とは、実際にどのくらいで行われているのか？
なんと驚くべきことに現実世界の価値をも同等または、それ以上の価値で取引が行われており、一画が約100万ドル（1,1億円）で取引されているのです。
もちろん、これだけの価値を生み出すことで、メタバースは注目を集め話題となったのです。
では、メタバースの土地を購入することには、いったいどのような意味があるのでしょうか？そして、どのように活用していけばよいのでしょうか？
具体的な土地活用の方法には、次のような方法が考えられます。
- 店舗運営
- 看板によるPRや広告
- イベントの開催
- 土地の貸し出し
- 家賃収入
現時点においては、上記のような活用方法があります。あたかも現実世界と同じような感じとなります。
既にメタバースでめ注文住宅の販売を行う企業があり、VRで住宅を製作します。
内覧には、ゴーグルをつけて行うようなサービスを行っています。
企業がメタバースをビジネスに導入するには③【メタバースを導入するには】
「企業がメタバースをビジネスに導入するには」というテーマで3つ目に取り上げるのは「メタバースを導入するには」です。
今、注目されるメタバースですが、今後はさらにメタバースの注目度が高まり、様々な企業がビジネスとの関わりをどのように持てばよいかを検討していくことになるでしょう。
現在は、まだメタバース黎明期と言えるこの時代において、早い段階から、メタバース参入を検討している企業も増加しています。
しかし、実際に事業として進めていくには、どこからどう手をつけてよいかわからないという企業も多いのが事実ではないでしょうか。
そのような場合におすすめしたいのがメタバース導入支援企業の活用です。
メタバースを活用したビジネスを既にいくつも実現している企業もありますが、これから本格参入を検討している企業がスタートダッシュするためには、メタバースサービス導入支援企業への相談から、はじめることが、まず最初の一歩を踏み出すには確実となります。
メタバース導入支援企業としては、次のような企業があります。
- MOGURA NEXT
- VR法人HIKKY
- V-Booth
- Cyzy Space
- RISA
- FAMoffice