新型コロナウイルスという世界中を巻き込んだウイルスは、日常生活や社会全体の価値観や常識を一気に変えていく事態となりました。
そんなコロナ時代、企業が投資すべきマーケティングについて考察してみます。
というわけで今回は「マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資」について詳しく説明致します。
マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資①【アフターコロナのその先へ】
「マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資」というテーマで最初にふれるのは「アフターコロナのその先へ」です。
世界的危機となった新型コロナウイルス。いったい誰がここまでの大騒動を予想できたでしょうか。
経済をも脅かす世界的パンデミックは、外出自粛や禁止、ロックダウンなど、近年稀に見る事態となりました。
都市封鎖という経済を止めるような動きは、現代人が感じたことのないような、未知の状態となったのです。
情報社会とテクノロジーが発達した今、この危機を乗り切るためには、いかにITの力を最大限に活用するかにかかっています。
日本国内でも時代の変化に合わせ「働き方改革」を提唱されるようになりましたが、「変えていく」ことへの意識はするものの、現実に変えていく動きは今1つ鈍かったようにも感じられます。
そんな「今らしい働き方」をくしくも、コロナの影響で真剣に変えなければならないようになってきました。
現代ビジネスにおいて、パソコンなどのIT機器は、必須のアイテムとも言え、情報システムはどんな業種にも必要とされています。
そんな現代人の働き方について各企業における情報システム部門が関与する割合は、非常に多いのです。
2020年も夏本番を迎える中で、コロナ終息の目処は全くたっていません。冬を迎え、感染症の拡大がピークを迎える季節を考慮し、コロナの第2、第3波を先んじて企業は、今から準備を整えておく必要があります。
2020年4月に緊急事態宣言が発令すると、テレワークの需要が一気に増加しました。
6月に入り様々な制限が解除されると、一部の企業を除いては、都心などへのオフィスへの通勤光景が戻ってきたのです。
もちろん、業種・業態によって全ての企業がテレワークに対応できるわけではありませんが、緊急自体の中で雪崩的にはじまったテレワークという働き方には、一定の可能性を感じた企業も少なからず多いはずです。
どのような、働き方をするかは、結果的には企業の判断に委ねられることになりますが、通勤ラッシュが戻った日常からすれば、本当の意味での働き方改革は、まだ遠い先のようにも思われます。
企業によって異なる対応。
そんな中、特にシステム開発業についての体制見直しや、仕事のやり方を見直そうとしている企業が見られます。
システム開発と言えば、それなりのノウハウとスキルが必要なことから、専門の業者に依頼するケースがほとんどです。
つまり、ベンダーとなるのですが、システム開発においては、依頼主の企業に開発要員が常駐して仕事をするケースが、これまでの開発業界のスタンダードな形式でした。
しかし、今後の開発においては、企業への常駐型の開発は、どうやら見直され減少していく流れとなるでしょう。
これまでクライアント先に常駐していたシステム開発要員は、いったいどこで仕事をするのか？となりますが基本的には在宅でのリモートワークへとシフトするようです。
これには、IT業界特有の性質もあり、基本的にサーバーに接続さえできれば、場所を問わず作業は行えること、そしてエンジニアにとっても、生産性が向上するというメリットも関係しているからです。
企業としても開発用に準備していたオフィススペースを今後は、できる限り削減されると予測されています。
このような取り組みは、企業にとってもメリットがあり、高い賃料を払うことなく済むというコスト面でのメリットもあるのです。
これによって、システムベンダーへの見積額も今後は、変わってくるということです。
条件が変われば、見積もりが変わるのは当然です。
そして見積もりを算出する上でこれまで、業界で基準となっていたのが、工数ベースでの見積もりでした。
しかし、今後は成果ベースでの見積もりが標準化となると言われています。
変化の激しいシステム業界は、この先わずかな期間で、ビジネスそのものに関しての常識が変わってくるのではないでしょうか。
企業としても、リスクの多い世の中において、どこにどれだけ投資しコストを抑えながら、パフォーマンスがより上がる環境を整えていく必要があります。
特に今回のコロナウイルスによって露呈されたのは、東京でのビジネスです。
首都圏一極集中化が進み、人口が多く密になりやすい環境は、ウイルスの拡散がしやすいことを露呈してしまいました。
便利でスマートな都市生活が、人の多さにより仇となってしまったのです。
そして、アフターコロナのこの時代、ビジネスそのものにも変化が現れています。
結果的に、テレワークを進めざるをえない状況となり、気がついたのが、在宅でも仕事は十分可能だということです。
日本人の真面目な気質の性格上、場所を変えても仕事はきっちりこなす人が割合的に多いのです。
さらにビジネスコミュニケーションにおいても、オンラインミーティングにより、全く支障がないことが実感できたことが大きいのです。
むしろ、オンラインミーティングのほうが、事前準備やスケジューリング、資料の共有など、様々な面で想定以上のメリットがあることに気づかされ、仕事を効率化させたのです。
そのような観点から、今後はコストの高い情報ビジネス部門のコスト削減が確実に広がると考えられています。
より柔軟でフレキシブルな仕事の仕方が、求められていきます。
マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資②【回復力と順応力】
「マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資」というテーマで次にふれるのは「回復力と順応力」です。
世界的なパンデミックとなった新型コロナウイルスは、あらゆる想定の範疇以上の事態となり社会全体、生活そのものについても変化を求められました。
企業については、経営面での影響は計り知れなく経営者の舵取りが重要な局面を迎えました。
判断のスピードという意味では、これまで前例のない事態だけにしっかりと状況を捉えつつも、急な判断を迫られました。
コロナ以前のこれまでの「ノーマル」というのは、全く通用しなくなったのです。
日常の「仕事」という意味での変化で、まず行うべきなのは、「オンライン」と「ペーパーレス」です。
今回のコロナウイルスにより、これまで以上に紙は仕事から排除し、電子化する流れが進められます。
さらにオンラインは、自粛期間の最中でも業務を停滞させることなくリモートワークがより一層、進められます。
先行きの見えない不安な未来では、企業の健全な経営に必要な市場の安定が必要ですが、悪い状態からのリカバリを考慮し、いかに回復させられるかがキーポイントとなります。
マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資③【業種によるパフォーマンスの差】
「マーケティング再編成。コロナで変わる企業の投資」というテーマで最後にふれるのは「業種によるパフォーマンスの差」です。
今回の新型コロナウイルスの影響により、外出自粛により日常生活も含め、ビジネスも鈍化させるより他ない状態でした。
そんな状況でもパフォーマンスには業種によって差が出るのは当然でした。
次のようにまとめました。
【高パフォーマンス業種】
- ソフトウエア
- サービス
- 医療機器
- 医療サービス
- 食品
- 日用品
- 小売り
【低パフォーマンス業種】
- 運輸
- 耐久消費財
- アパレル
- 公益
- 保険
- エネルギー
- ラグジュアリーブランド
- 外食産業全般
- このようにニーズの変化によってパフォーマンスに差が出るのは当然の結果と言えます。
働き方がリモートワークで対応できる業種や、それに付随するソフトウエアサービス業のニーズが一気に高まりました。
リモートワークはパソコンやモニター、ヘッドセットマイク、ルーターなど仕事で使用するデバイス機器や、通信環境の整備など物理的な物が必要となりました。
ソフトウェアやサービスとしては、オンラインミーティングサービスの需要が高まりました。
オンラインミーティングで特に注目されたのが「zoom」です。時間制限がある条件であれば、誰でも無料で使えるという手軽さと、パソコンでもスマートフォンでも使えるという使いやすさが評価され、ニーズが高まりました。
まだまだ油断を許さない状況を企業がどのように、捉え何を選択し、どこに投資するかが非常に大切になってきます。