今や現代人の生活にとっては生活必需となっているのがコンビニエンスストアです。
日常生活に密着し生活インフラの一部を担っているコンビニの存在は、マーケティングにも密接に関係しています。
というわけで今回は「コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング」について詳しく説明致します。
コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング①【コンビニの歴史】
「コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング」というテーマで１つ目にふれるのは「コンビニの歴史」です。
今や日本人にとっては欠かすことができないほど生活に密着しているコンビニエンスストア。
日本だけでなく世界的にもコンビニ業界は広く発展し各国でも受け入れられています。
今でこそ当たり前となったコンビニですが、元々は日本初ではなくアメリカ発のものでした。
ビジネスモデルとしてはアメリカからの輸入型となりますが、日本でここまで発展するとは、初期の頃は誰が予想したのでしょうか。
それほどまでに日本に受け入れられたコンビニは、現代の日本人のライフスタイルに上手くマッチしているものなのです。
というより、コンビニそのもののサービス形態が日本人のライフスタイルを変えたとも言えるのです。
日本のどこに行っても大抵の場所に存在するコンビニは、今やあらゆるニーズのあるスポットに存在しています。街中のコンビニだけでなく、駅やオフィスビル内、サービスエリアなどにも存在し、人の集う場所にはコンビニがあるのです。
そんなコンビニエンスストアの歴史を振り返れば、成長と鈍化を繰り返しつつも、現在までの形態を保ってきました。
コンビエンスストアというのは、アメリカ発の輸入ビジネスモデルの1つであり、日本初のコンビニは、1973年のファミリーマートです。
初のコンビニは、時代の最先端をいく東京都内かと思いきや初店舗は埼玉県狭山市という意外なところでした。
その翌年の1974年にはセブン-イレブンが、また翌1975年にはローソンが次々と出店しコンビニ業界は徐々にその存在を高めていくのです。
結果的に現在も、このコンビニ大手3社が業界をリードし、現在に至ってもその地位を揺るぎないものとしています。
まず、この大手3社のうち業界をリードしたのは、セブン-イレブンでした。
コンビニ創世記となる初期段階での時代にセブンイレブンが行ったのは24時間営業でした。
当時はこの発想そのものが流通業自体にとっても考え方そのものがなく、非常識な営業戦略だったのです。
次にコンビニは単なる小売業だけではなく、共同配送、IT活用、など顧客の様々なニーズを捉えた街の便利ステーションとしての役割を担ってきたのです。
単なる物を売るという販売店という役割から、顧客に対して便利さを提供するサービス業へと進化していったのです。
アメリカ発のビジネスモデルのコンビニが現在の形になったのは、日本独自のマーケティング戦略が、もたらした結果と言えます。
コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング②【日本独自のビジネスモデル】
「コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング」というテーマで2つ目にふれるのは「日本独自のビジネスモデル」です。
今や日本国内において、あらゆるところに存在するコンビニは、店舗数的には既に飽和状態にあり、何度なく限界説もささやかれてきました。
しかしながら結果的にはコンビニならではの独自のメリットとノウハウを積み重ね、限界以上のコンビニエンスマーケティングで、何度も限界を突破してきたのです。
これまでのコンビニの大きな展開は、国の施策や経済、マーケティング事情により変化してきたのです。
これまでのコンビニの大きな変化と言えば、2008年のタスポ効果により来店数の増加。
これは煙草の販売規制の強化による影響であり、制度ありきの変化がコンビニに客足を向かせたことになります。
またコンビニがマーケティング的側面だけではなけく、社会的なインフラの一部として機能したのが、2011年の東日本大震災でした。
未曾有の大災害であった大震災は多くの地域を麻痺させる大混乱を起こさせました。
既に店舗数的には十分に満たされ国内の店舗数は限界と言われつつも、年々その店舗数は増刊してきましたが、2019年をピークに店舗数は減少傾向となっています。
そして、現在2020年、新型コロナウイルス拡大の影響により、コンビニ業界は、今どのような方向に向かっているのか。
業界的には、成長鈍化と見られる傾向もありますが、その要因となる理由とは、いったい何なのでしょうか。
コンビニエンスストアのニーズを高め、現在のようなスタイルに行き着いた背景には、顧客ニーズに応えたいというマーケティング戦略に基づいてここまで発展してきました。
コンビニビジネスモデルの進化の理由を加速させたのが、物販以外のサービス拡大につきます。
具体的には公共料金の収納業務、コピー機などの複合機の利用、チケット発券、ATMの設置まで生活に密着したいくつものサービスが展開されることになります。
コンビニは、お役所や銀行、郵便までも兼ねているというマルチタスクをこなす存在となったのです。
事務手続きもできて、お弁当も買えるというコンビニのマルチタスクは、身近に存在する顧客ニーズを確実に捉えた結果となります。
コンビニは時代と共に顧客ニーズを迅速に察知し、手を広げていったのです。
限られたコンビニスペースのみで、様々な顧客ニーズに応えるコンビニは、時代にシンクロしているのみでなく、利用者の時短をも促し、コンビニが現代人のライフスタイルを構築していったといっても過言ではないのです。
そんなコンビニがさらに求められる変化とは、デジタル化への対応でした。
コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング③【時代に伴うコンビニサービスとは】
「コンビニ業界の現状とコンビニエンスマーケティング」というテーマで3つ目にふれるのは「時代に伴うコンビニサービスとは」です。
現在では、コンビニに設置されるマルチコピー機は、インターネットに接続されており、チケット販売との連動を行っています。
このようなコンビニのデジタル化対応は、リアル店舗というこれまでの資産とデジタル活用によるオムニチャネル化が加速していることにより、流通業をより一歩進めた形となりました。
デジタル化に関しては、これまでのコンビニ業界の店舗拡大路線というビジネスモデルから、ユーザーニーズをさらに満たすためのサービスエリアモデルにシフトしていこうとしているプロセスの途中と言えます。
コンビニというスタイルをリアル店舗とデジタル技術を融合させた新たなビジネスモデルの構築として、コンビニの歴史にまた新たな一歩を作り出そうとしているのです。
実はコンビニにとって脅威となるライバルというのは、コンビニ業者同士ではなく、Amazonや楽天をはじめとする巨大、ネットショッピングモールであったりするのです。
その一方でコンビニは、Amazonや楽天などの他業種をたんにライバル視するだけでなく、コンビニならではの役割を担おうとしているのです。
それは、リアル店舗ならではの受け取りサービスです。
ネットで購入したものの受け取り先を自宅ではなく、コンビニに指定することができるのです。
確かにネットショップは非常に便利なサービスですが、実は忙しい現代人にとって、この受け取り自体がなかなか難しいというところがあります。
少子高齢化、非婚化によって単身世帯が増加する中、いつでも受け取れるコンビニは、利用者にとって非常にありがたいサービスとなっているのです。
コンビニに対する顧客ニーズというのは、今すぐに利用したいという瞬間的な顧客ニーズに応えることなのです。
そして、デジタル化は、そんなわがままな顧客ニーズを満たすためにより効果的なサービスを提供としています。
デジタル化が加速すればするほど、実は有効になるのは、コンビニの持つ資産である「店鋪」そのもの。
デシタルサービスの利用さと必要である時に、「足を運ぶ」というニーズは、必ず存在するからです、
限られたエリアでの店舗サービスというのはコンビニにしかないストロングポイントです。