人間が生きていく上で欠かせない「衣・食・住」。文化的で現代的、人間的な豊かな暮らしをする為には、どれも欠かせません。
その中で生活の基本となるのが、「住」ですね。今回は、そんな「住」の住宅販売個数に着目しトレンドとマーケティングについて考察していきます。
誰もがいるべく場所として必要な「住まい」。それを知ればトレンドが見えてくる。
現在のトレンドやマーケティングを知る上では、世の中の様々な情報を取得し、分析し判断する必要があります。
現代社会においては、ビジネスで確実に結果を出す為には、それなりの準備が必要であり、その上でもマーケティングは非常に重要なものと言えます。
その時代、タイミングによって適切な判断をすることがビジネスでは最も重要な事となります。タイミングが少し違うだけで大損害となってしまうこともあり得るのです。
例えば株式投資などが、そのいい例です。昨日まで価値があったものが、投資先の倒産により紙切れになってしまうこともあるのです。それは逆もまたしかりなんですが。
マーケティングや現在のトレンドを掴む為には、様々な業界の現状やトレンドを知る必要があります。
様々ある業界、業種の中で特に不動産業界を見れば、景気動向やトレンドがわかることもあります。
住宅販売個数
不動産業界の中でも更に注目すべき指標は、「住宅販売個数」です。
「住宅販売個数」は、世の中の景気動向、マーケティングを中期的に見る材料というのに適しています。
夢のマイホームというように、世の中で最も高い買い物斗されているのが土地や建物です。
一般のほとんどの方が、自宅購入や建設の際には、長い年月をかけてローンで支払います。一部のお金持ちの方を除き、一般庶民は一生に一度の大きな買い物であり、一生をかけて支払っていくのです。
個人単位で見れば、ポンポン買えるような代物ではない「住宅」の販売個数を見れば、世の中の動向、景気の良し悪しがわかるというわけです。
実は不動産業界の状況は景気の動向や近い未来を予測するには良い材料となるのです。
住宅販売個数以前に注視すべきなのは、新築着工件数なのです。新築着工件数が増加すると景気が良くなる傾向と見られるのです。
住宅よりも更に身近な存在であるのが「車」です。車についても「新車販売台数」が注目されるのと同じことです。「車」の場合は、住宅よりも金額的に大きくないので、より景気に敏感に反応します。
やはり、景気が良くなれば個人や家庭にお金がまわり、お金を使うこと、消費が増加し、経済を活性化させます。
逆に不景気となれば、個人も企業も出費をできるだけ控え保守的になります。財布の紐が硬くなれば消費は冷え込みます。
そうなれば、多額のお金が必要となる住宅や車の購入は、見送るというわけです。
日々の日用品や食料品は、購入せざるを得ませんが、住宅などは、購入のタイミングが人それぞれであり、ましてや一生のうちに住宅を購入しない方もいるわけです。
需要かあれば、供給の必要性はあるわけですから、新築着工もニーズがあれば増加するという極自然な流れというわけです。
また新築着工は、多くの雇用を生むなどの効果もあり、景気動向判断の先行指標でもあるのです。
近年の不動産市場の動向とは
近年の不動産市場の動向について迫ってみましょう。不動産業界全体の市場規模としては、約42兆9,824億円 。
業界的には、日本国内で第四位という大きい市場と言えます。
不動産業界全体の場動向としては、様々な影響により、緩やかに回復しています。アベノミクスによる景気上昇とマイナス金利などの金融政策の影響もあり回復傾向にあるようです。
住宅ローンの金利についても、現在は比較的低金利のことから、住宅は購入しやすい環境と言えるでしょう。
一般の住宅に関わらず全般的な傾向を見ると今から約10年前には都心部のオフィス需要が増加傾向となりました。
その他、来年行われる東京オリンピックの影響により建設業界の需要は高まっています。また今年に限っては10 月より消費税の増税の為、駆け込み需要による消費も考えられるでしょう。
その一方で中古住宅や空き家の増加なども問題となっています。
また家庭そのもののあり方や家族のスタイルの変化もあり、時代に応じた対応が不動産業界にも求まられています。
少子高齢化、晩婚化、未婚化と変化の時代、住宅そのものの在り方も変わってくるのではないでしょうか。
どれだけ人間の価値観やスタイルが変化したとしても、居るべき場所は必要であることは、なんら変わりません。
今、住宅の購入を考えていない方でも、不動産業界で仕事をしていない方でも中期的なスパンでマーケティングを知る材料として、ぜひ「住宅」に目を向けてみましょう。