2020年と言えば「東京オリンピック」が開催日される予定だった記念すべき年になるはずでした。
しかし、新型コロナウイルスの影響により「延期」となったこたによりマーケティングには、どのような影響を及ぼしたのでしょうか?
というわけで今回は「東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは」について詳しく説明致します。
東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは①【延期による変更点】
「東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは」というテーマで1つ目に取り上げるのは「延期による変更点」です。
現代というのは、あらゆることが事前にスケジューリングされて世の中は動いています。
特に情報社会の現代において、ITの活用は必須といえ、全ての事に対し、処理や判断を高速化させています。
つまり世の中は、プログラムにそって進行しているといっても過言ではありません。
そのような状況だからこそ、ビジネスにおいてもマーケティングが重要視されるようになったのです。
企業が売上を伸ばし業績を上げるには、マーケティング戦略が大きく左右するということを認識するようになってから、企業規模に関わらずマーケティングに注力する企業が増加したのです。
マーケティング戦略は、緻密なリサーチと分析が必要です。
マーケティングは自社の強みと弱み、そして市場における自社の立ち位置、市場のトレンドなど外部要因にも大きく左右されます。
そして緻密に計画されたマーケティング戦略においても、スケジューリングというのは、大きく関わりますが、リスケとなると大きな影響を受けるのです。
そんな中、リスケされた大きな出来事として、「東京オリンピック」の延期があります。
新型コロナウイルスという未知のウイルスによる、世界的な感染拡大の影響から東京オリンピック・パラリンピックの1年延期となりました。
世界的ビッグイベントの開催延期という事態はマーケティングには、どのような影響を及ぼすのでしょうか。
これまでのオリンピック・パラリンピックの歴史上、「延期」というのは、はじめてのことなのです。
つまり、これまでは策定したスケジューリングが当たり前のように実施されてきたというわけです。
世界的ビッグイベントであるオリンピックを開催するには、数年前より多くの時間、コストなど準備が必要となります。
オリンピックを実現するには、多くの人や企業が関わることから、その影響は計り知れないものがあります。
当然、経済やマーケティングにも大きく影響してくるわけです。
新型コロナという驚異のウイルスは、私達の日常生活の常識さえも大きく変えました。
つまり、この先のオリンピックは、コロナありきで考えなければならないというわけです。
まだ、完全にコロナの終息の目処がたっていない中、オリンピックを開催するには、これまでとは、違った観点で行う必要があります。
大会を実施することは、確実なようですが、方向性としては、「簡素化」で行うことが上げられています。
コスト削減やコロナ対策など、再検討せざるをえないことが数多く存在しています。
オリンピックやわ１つの事業として、捉えれば、大きな事業戦略の見直しが必要とされることは明白です。
では、まずはオリンピックの延期によって具体的に変わることは、何かをまとめてみましょう。
【開催日程】
全体のスケジュールとしては、1年の延期が決定しています。
リスケジュールは、以下の通りです。
- 7月23日（金）オリンピック開会式
- 8月8日（日）オリンピック閉会式
- 8月24日（火）パラリンピック開会式
- 9月5日（日）パラリンピック閉会式
【大会名称】
オリンピックの名称については、これまでと変わらず「Tokyo 2020」「東京2020」などが使われます。
東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは②【アンブッシュ・マーケティング】
「東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは」というテーマで2つ目に取り上げるのは「アンブッシュ・マーケティング」です。
先に説明した通り、日程自体は、延期となりますが、大会名称は2021年に開催されたとしても変更はありません。
さらに名称には、「オリンピック」という言葉が使われていません。
これは、どういうことなのでしょうか?
実はオリンピックの名称利用に関しては、厳格なルールが存在しているからです。
オリンピックをはじめ、その他、サッカーワールドカップなど世界的なビッグイベントとなると、様々な企業がこれをビジネスチャンスととらえ、積極的に絡もうとします。
もちろん、オリンピックの開催には、企業スポンサーの存在というのは必要不可欠となります。
オリンピック開催には、莫大な資金で大会運営をバックアップする公式スポンサーが存在しますが、その一方で、スポンサー企業以外でも、オリンピック関連商品として販促活動などに使う企業が存在します。
そうした、いわゆる「便乗商法」というのが行われるのですが、実際のスポンサーには、「知的財産」の使用が認められています。
つまり、オリンピックスポンサーであれば、正式に独占的に与えられている権利なのです。
オリンピック関連用語などの使用制限というのは、厳しく無断で使用することは、基本的に許されていないのです。
このようなことを「アンブッシュ・マーケティング」と言います。
「アンブッシュ・マーケティング」のパターンとしては、次のようなものが当てはまります。
- 名称や関連マークなどの無断使用・流用
- 虚偽のスポンサー表示
- イベント付近での広告出稿・サンプル配布
では、それぞれについて説明していきます。
【名称や関連マークなどの無断使用・流用】
様々なオリンピックグッズが、世の中には存在していますが、それらのグッズにオリンピックの正式名称やマークなどを勝手に使用することはできません。
これは関連グッズとして購入される可能性が高まるからです。
【虚偽のスポンサー表示】
オフィシャルスポンサー以外の企業が、あたかもスポンサーであることを表明することは、虚偽表示となり禁止されています。
オフィシャルスポンサーとなっている企業は、巨額な金額を払っているからです。
【イベント付近での広告出稿・サンプル配布】
会場の近くでの広告活動やイベントの開催なども、便乗とみなされるものは禁止とされています。
オリンピックの影響により、多くの人が集まることを見込んだ便乗と言えるからです。
「アンブッシュ・マーケティング」は、知的財産権の侵害や大会運営においても支障をきたしかねないのです。
東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは③【延期による様々な影響とは】
「東京オリンピックの延期はチャンスか？マーケティングに与える影響とは」というテーマで3つ目に取り上げるのは「延期による様々な影響とは」です。
実際にオリンピックの延期が各企業へ与えたマーケティング活動への影響を実感している企業は、実に過半数にも及びます。
ダイレクトに影響を受けたのは、やはりスポンサー企業です。
企業におけるマーケティング活動に対しても、オリンピック開催に合わせ計画していものが、全てリスケジュールとなるからです。
それにより対応を迫られるオフィシャルスポンサー企業には、少なからず影響はありますが、その一方で、今回の延期をチャンスととらえる企業も存在しています。
クライアント自身もマーケティング戦略を見直さざるを得ない状況となり、オリンピックの延期により広告期間などが延長となれば、単純に広告枠が増加するというメリットが発生するからです。
開催延期によって、マーケティングシェア自体を拡大させたという一面もあるのです。