1年後に迫った東京オリンピック。ホスト国ということもあり、日本では開催前より大変な盛り上がりを見せています。
そんな世界的ビッグイベントが開催となるタイミングでの不動産の購入は、果たして良いのか悪いのか？
今回は、様々な観点からオリンピック開催時の不動産購入について考察していきます。
東京オリンピック前？後？不動産はいつ買えばいい？
一生に一度の買い物と言われる夢のマイホーム。そのマイホームは、いつ買ったらいいの？ということでお悩みの方も多数いらっしゃるでしょう。
資産価値として最も高価である土地や建物の不動産を購入するのは、なかなか勇気のいることでもあり庶民にとっては人生の夢や憧れでもあります。
ほとんどの方が30年近くの長い間、ローンを組み購入される方ばかりかと思われます。実際完済するのも、なかなか一苦労ですよね。
そんな夢のマイホームの購入タイミングは人それぞれ、結婚、出産などライフスタイルの変化のタイミングで購入する場合が多いのです。
結局のところ、マイホームなどの不動産は、その人が必要としたタイミングでの購入となるのですが、不動産は時代背景や景気により価格変動することもあるので、少しの期間であれば多少は調整し自分自身のタイミングと世間の動向を見極めて慎重に購入したいものです。
そんな時に気になるのが、マイホームなどの不動産購入は世界的ビッグイベントであるオリンピックの開催前が良いのか、開催後のどっちがよいのか迷われる方もいらっしゃるかと思います。
なぜ、オリンピックが気になるというのでしょうか？実は、こんな噂があることからオリンピック前後の不動産購入はリスクがあると言われているからです。
東京オリンピック後は上がる？下がる？
その噂とは、東京オリンピックまでは不動産価格が上昇し、その後は売り物件が大量に出て価格が下落すると言われています。
不動産に限らず確かに夢のような華々しいイベントがはじまる以前では、期待感や待望感、わくわく感など楽しみも多く、気持ちもポジティブになります。
実際、オリンピック開催による経済効果も計り知れないものがあり、日本経済にとっては良いきっかけとなるのがオリンピックです。
しかしオリンピック開催後は、焦燥感も出て、イベント終了ということで、大きな目標も失うこともあるでしょう。そのようなマインド的なことを考えても大会終了後は失望感にも似たものをどうしても覚えてしまいます。
しかし、不動産の価値に関して言えばオリンピックが直接関係するという根拠はありません。
オリンピックを境にしたその後のシナリオは予想通りになるわけでもないでしょう。
不動産価格のピークと底値を予想するのは難しく誰にも完全な予想はできないのです。
それでは不動産価格を上下変動させる要因というものを理解すれば、不確かな情報や噂に対しては、自分なりの判断はできるのではないでしょうか。
不動産の価格変動の要因
不動産の価格変動の要因となるのは、いくつかの要素があります。
まず、上昇要因となるのは、東京オリンピックのようなイベントによるものやカジノ施設など、その他には消費税の増税など国策や政策による影響があります。
要は経済面での刺激を与えるような出来事に不動産価値も反応するということです。
不動産価格の上昇要因の1つとして、その要因となっているのは、東京オリンピックの影響は間違いなくあります。
東京オリンピック開催は日本経済に大きな影響を及ぼし、仕事の増加や雇用の増大など経済を刺激しています。
オリンピック開催の為のインフラ整備、再開発など建築ラッシュとり雇用を生み出し人件費も高騰します。
オリンピック終了後には、日本での新たな取り組みとなるカジノの施設の建設などが正式に決定すれば、大規模なリゾート施設の開発などが行われ波及効果により地価の上昇へと繋がっていくでしょう。
また消費税の増税により＋2％分の建物価格上昇が見込まれることから、日本経済のデフレ脱却によるインフレが起こるかことも1つの要素とされています。
このように国家主導のイベントや新たな取り組みによる開発事業の増加、国策、政策に反応することにより不動産の価値は上昇していきます。
その反面、不動産価格の下落となる要因とは、一部の富裕層による都心マンションの売却が行われることがあります。
不動産は株などの有価証券と同じく投資対象としても不動産を所有する不動産投資家が存在します。
投資家は、先物買いを積極的に行い価格が高騰したピークの時点で売れ場、売却益を得ることによって収益を得ます。
東京オリンピックによる不動産価値の上昇を念頭に先物買いした投資家は、オリンピック開催を待たず、つまりピーク手前で売り抜ける可能性も多いにあるのです。
このように不動産の売買や取引によって不動産の価値は決められていきます。
全体的な相場感により価値は決まる為、オフィスビルやマンションなどの賃貸物件の家賃でさえ、価格の価値につられて家賃も変動するというわけです。
また、景気や日銀の経済対策による緩和策や規制などにも左右され、住宅ローンの金利も決定するなど、そのタイミングで価値は変わっていきます。