企業が抱える問題として人手不足があります。そして働き方改革を推進する現代日本で注目されているのが「RPA」です。
「RPA」は業務の合理化、効率化、コスト削減など様々なメリットをもたらします。今回は、そんな「RPA」について基本的なことからツールまでご紹介していきます。
「RPA」の基本
企業には様々な業務が存在し多くの人が関わり仕事をしています。情報社会の現代では、コンピューターや自動制御の機械、工場のオートメーション化などが進んでいますが、それでもまだまだ人手で行っている業務が多数存在します。
実は業務の中には日々繰り返し行われる単純作業が多数存在しています。それらは人手で行っていることが多いのですが、それらをロボットに任せてしまい自動化してしまおうというのが「RPA」なんです。
日頃の業務の中では、手作業で行っていることが意外なほど多いのです。例えばPOSデータや顧客情報などエクセルやデータベースへのデータ登録などは、どこの企業でも必ず行われいる事務作業です。
そんな面倒のルーティンワークを自動化できれば効率化できることは目に見えています。
「RPA」によって具体的に自動化できる具体的な内容は以下の通りです。
- データ入力
- 帳簿入力
- 伝票作成
- 顧客データの管理
- ダイレクトメールの発送
RPAを導入おけるメリットとデメリット
RPAを導入することにより企業には多くのメリットが存在します。それらのメリットについてまとめてみました。
【作業効率向上】
業務自動化により24時間稼働で処理することが可能です。これが「RPA」導入の最大のメリットと言えます。効率化、合理化だけでなく正確性も向上します。
【人件費の削減】
伝票処理、データ入力など日々の単純作業を自動化することにより、人間のみがすることしかできない業務に専念することができますこれによって残業時間の軽減、人員のカットなどが実現します。
【働き方改革推進】
上記2点の効果により確実に働き方は変わってきます。人口減少による労働力の不足をカバーし「ワークライフバランス」も実現します。
実は「RPA」はメリットだけではなくデメリットも存在します。デメリットについて以下にまとめてみました。
【情報漏えいのリスク】
業務効率化を実現する「RPA」ですが反面リスクもあります。その一つが不正利用による情報漏洩の危険性です。
その為、セキュリティ対策は万全に備える必要があります。
【システムトラブルによる業務停止】
コンピューターによる自動制御によって実現する「RPA」は、機械が故障することによって業務が停止してしまうリスクがあります。
万が一の時に備えたリカバリー対策やマニュアルの作成が必要とされます。
【誤動作のリスク】
コンピューターやソフトウェアにつきものなのが、仕様変更による改変やバージョンアップによ誤動作の可能性です。機械任せとは言えど、その仕組みを作るのは人間なので誤動作は必ずあります。
上記の通り「RPA」にはメリットもデメリットも存在しますが、しかし将来的な経営戦略を総合的に判断すれば、RPA導入によるデメリットよりもメリットの方が大きいことは確かです。
ビジネスにおいてはリスクはつきものです。リスクを考慮するよりも改革を考えた方が前向きとなることは間違いありません。
RPAツールの紹介
企業にとって非常に効果的な「RPA」ですが、ツールそのものも豊富な種類が存在しています。
RPAツールには次の2種類が存在します。
《デスクトップ型》
パソコン1台ごとにRPAツールをインストールします。パソコンユーザーに特化しており初期費用は低く抑えられます。しかし大規模な業務や大量データには不向きです。
《サーバー型》
サーバーにRPAツールをインストールし集中管理することによって、複数の端末での使用が可能です。初期費用はかかるものの大量データの扱いは問題なくできます。
次に具体的なRPAツールをまとめてみました。
【WinActor】
タイプ: サーバー型/デスクトップ型
【BizRobo!】
タイプ: サーバー型
【Blue Prism】
タイプ: サーバー型
【UiPath】
タイプ: サーバー型/デスクトップ型
【NICE】
タイプ: サーバー型/デスクトップ型
【Automation Anywhere】
タイプ: サーバー型
【Pega Robotic Automation】
タイプ: サーバー型
【WorkFusion】
タイプ: 要確認
【SynchRoid】
タイプ: サーバー型/デスクトップ型
【Autoブラウザ名人】
タイプ: デスクトップ型
【ipaS】
タイプ: サーバー型/デスクトップ型
【Verint】
タイプ: サーバー型/デスクトップ型
以上のようにこれだけの種類が存在します。それぞれ利用するには初期費用や運用に際してのコストや機能も異なります。
それぞれの企業の業務、ニーズ、コストに合わせ最適なツールを採用する必要があります。