世界的スポーツ用品ブランドメーカーとして認知度も高い「アディダス（adidas）」。そんなアディダスが最近、日本代表サッカー、ユニフォームで話題となりました。
アディダスの緻密なマーケティング戦略に迫ります。
というわけで今回は「マーケティングがうまい会社徹底解剖【アディダス】編」というテーマで詳しく解説致します。
マーケティングがうまい会社徹底解剖【アディダス】編①【日本代表サッカーのオフィシャルサプライヤー】
まず、最初に触れる「マーケティングがうまい会社徹底解剖【アディダス】編」では「日本代表サッカーのオフィシャルサプライヤー」についてです。
スポーツメーカーとしては、あまりにメジャーで一般からプロ仕様まで様々なスポーツ用品や、アパレル商品を提供している「アディダス」。
世界的有名な超メジャーで巨大な企業ですが、そもそもはドイツで誕生した企業です。
日本においての「アディダス」の存在も際立っており、「アディダスジャパン」は、日本代表サッカーチームのオフィシャルサプライヤーを務めています。
日本代表サッカーは、1998年のフランスワールドカップ以降、ワールドカップ本線への連続出場を続け、今ではワールドカップ常連国となり人気、実力共にその価値を上げてきました。
日本代表チームの発展により近年では、多くの日本人サッカー選手が海外チームへ移籍し活躍するケースも珍しくなくなりました。
またワールドカップそのものの価値も回を増すごとにあがり、世界的エンターテインメントとして市場規模も拡大しています。
サッカーをとりまく市場は、様々な企業や国が参加し巨大マーケティングを形成しています。
アディダスジャパンについては1999年以降、JFAとオフィシャルサプライヤー契約を結び長きに渡り、日本代表サッカーチームにユニフォームを提供するなど手厚いサポートをしてきました。
そのサポートは、もちろん「アディダス」における社会貢献でもあり、企業アピールというマーケティング戦略でもあります。
「アディダス」は、単なるスポーツブランドとしてだけでなく、グローバルな視点での販売戦略ができる「マーケティングがうまい会社」だと言えます。
例えば、日本代表サッカーチームのイメージを決定付けるイメージとしてのマーケティング戦略として、日本代表似、対して「サムライブルー」という愛称を定置させたことです。
日本代表のイメージカラーとしては、「ブルー」がすっかりお馴染みとなりましたが、それを更に決定付けるイメージ戦略としての「キーワード」の発信は、インパクトの強さを印象付ける為の効果的なマーケティング戦略なのです。
このようにブランドとしての「アディダス」と、イメージ戦略の上手さが「アディダス」の凄さなのです。
マーケティングがうまい会社徹底解剖【アディダス】編②【物議を醸した日本代表ユニフォーム】
2番目に触れる「マーケティングがうまい会社徹底解剖【アディダス】編」では「物議を醸した日本代表ユニフォーム」についてです。
今やサッカーというのは、1つのエンターテインメントであり、世界的にサッカー市場の規模も拡大しています。
全世界が注目する世界的イベントの「ワールドカップ」を中心とし、それ以外でも世界各国には様々なプロリーグが存在しています。
現在ではインターネットによりサッカー本場のヨーロッパのサッカーリーグもライブ配信で視聴できることからコンテンツとしての価値も高まっています。
世界的エンターテインメントとしてのサッカーの市場価値は相当な物で、ビジネスチャンスもまだまだあります。
そのサッカー人気の影響もあり、サッカーユニフォームなどの売上もアディダスの収益面としては大きいのです。
アディダスジャパンが、長年に渡りオフィシャルサプライヤーを務めているのが、それだけ長きに渡りユニフォームが売れるというメリットがあるからです。
そんなアディダスが2019年11月6日に、日本代表の新しいユニフォームを発表しました。
そして今回、発表されたユニフォームについては、これまでと違った強烈なインパクトのあるデザインが様々なところで話題となり、物議を醸したのです。
今回のデザインのテーマは、「日本晴れ」の青空ということで、シンプルな1カラーではなく、5色を使った迷彩柄のようなデザインで、これまでに全くないものでした。
斬新なデザインに話題沸騰となり、賛否両論の意見が上がりました。
このユニフォームは2020年の東京オリンピックでも着用されるということで、迷彩柄がオリンピックに不適切だとの声も上がっています。
更に今回の新ユニフォームについては、デザインが10月中旬にネットに出回ったこともあり、公式発表の前に「迷彩柄」という情報が飛び交ったこともあります。
一部では、この情報漏洩がアディダスによるリークではないかとも噂されています。
ネット社会の現代においてのマーケティング戦略としては、情報のリークも考えようによっては、1つのマーケティング戦略とも言えるでしょう。
実際のところ真意はわかりません。