世界的なパンデミックとなった新型コロナウイルスは、様々な面に大きな影響を及ぼしました。
そんな中で、広まる格差は「教育」という面にも、現れはじめています。
というわけで今回は「コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！」について詳しく説明致します。
コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！①【デジタルと教育費格差の関係性とリアルな状況】
「コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！」というテーマで1つ目にふれるのは「デジタルと教育費格差の関係性とリアルな状況」です。
コロナ禍によって幸か不幸か、様々な問題が如実に浮かびあがったことは、今後生きていく上で前向きにとらえる必要があります。
感染拡大防止による全国一斉の休校は、前代未聞の出来事となりました。
学校休校の決定も政府によって急に決まったことであり、各学校の現場もネット上の情報とほぼ同じくらいのタイミングで知り、前日などに告知されることもなく発表当日に、休校の知らせを受けることになったのです。
寝耳に水の突然の決定版に、当初は驚きと賛否両論の声が上がりましたが、学業よりも何も命の安全を確保するという意味では、政府の判断は間違っていないのではないかと評価できるのではないでしょうか。
時代は、現在もウィズコロナであり、アフターコロナとはなっていません。
そのような影響もあり、教育にもデジタル化が浸透しているのです。
特に今回の休校の際には、オンライン学習が教育の方法として、大きく注目されました。
しかし、このオンライン学習が全ての子供たちが同じように受けられたかと言えばそうでもありません。
これは、様々な条件により異なっています。
自治体毎や学校によっても、取り組む姿勢は異なりますし、オンライン学習をするにも、家庭環境によっても異なるのです。
具体的な家庭環境の違いは、パソコンやタブレットなど、インターネットにアクセスするためのデジタルデバイスを持っているか、それ以前に高速ネット環境が整っているかなど物理的問題があります。
言ってみれば、オンライン学習を行えるかどうかは、デジタル格差が関係しているのです。
つまりデジタル格差＝教育格差とダイレクトに繋がるわけです。
これも極端な言い回しとも言えますが、そうかと言って全く掛け離れているとも言えません。
コロナ禍の影響により、外出自粛となる中、在宅というスタイルに学校だけではなく、企業もテレワークへとシフトしオンライン化が急速に広まっていきました。
今後も、この流れは継続され、例えコロナが沈静化したとしても、オンライン化の流れは途切れることはないでしょう。
例えば今回のような感染拡大による影響もあれば、大雨や台風など自然災害による不測の事態にもオンラインなら対応できるからです。
リスク回避という意味でも、ニーズが高まるオンライン化は、将来を見据えた上でもオフィスと教育現場にも選択肢を増やす要素となるわけですから。
しかし、その為には、ブロードバンド通信環境やデジタルデバイスが必要となるわけです。
ネット環境が十分整っていなければ、孤立してしまうのです。
いくらネット社会が進んだとは言え、確かに全ての世帯がネット回線を引いているとも限らないわけです。
コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！②【新たな教育改革としてのデジタル教育】
「コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！」というテーマで2つ目にふれるのは「新たな教育改革としてのデジタル教育」です。
デジタル格差の要因となるデジタル環境の整備は所得差に繋がるものであり、オンライン学習にしてみれば、それはそのままアクセス格差に繋がるというわけてす。
そして、オンライン学習そのものにも、学校による対応にも格差が出ているのです。
特に義務教育（小中高）においては、そのことが深刻な問題となっています。
公立の小・中・高の学校がオンラインの仕組がないことから、休校中は、ほとんどの学校で課題を出し、それを自宅にて自習という方法がとられたのです。
一方、私立学校については、オンライン授業を積極的に行い、自宅にいても「自習」ではなく、しっかりと授業が継続して行われたなど、その対応にも差が出たというわけです。
このような状態が長く続けば続くほど、明らかに差は広まるわけです。
総合的にみても所得差が教育格差に繋がっているのです。
とは、言っても経済的理由による格差は何も今にはじまったことではありません。
裕福な家庭の子は、習い事もいくつもこなしたり、家庭環境もよく学ぶことに集中できる環境下にあります。
これは、日本国内だけみても、格差というものはあるのですが、「デジタル格差」による教育格差は先進国ならではのものです。
そういう意味では、国家レベルで見れば貧しい国の子供たちは、十分な教育が受けられていません。
やはり、教育には、まず環境を整えることが前提であり、そのためには、経済が関係するのです。
その一方で国によってもデジタル教育の進捗度にも大きな差があります。
デジタル化が進んでいる時代の中、日本の状況は、どうかと言えば、他の国と比べれば、それほど進んでいるわけではありません。
どちらかと言えば日本は後進的な国と言えます。
デジタル技術に関しても、近隣諸国の韓国や中国が積極的なのですから将来的には不安が残ります。
となれば、未来のデジタルマーケティングについても、諸外国より遅れが生じる可能性もあるということです。
コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！③【ITの力で教育格差はなくせるか？】
「コロナ禍で起こる教育格差の実態と教育マーケティングとは！」というテーマで3つ目にふれるのは「ITの力で教育格差はなくせるか？」です。
現実的な子供の教育格差に取り組む以前に大切なことがあります。
それが、子育ての格差です。子育ても人間教育という意味では、立派な教育の1つと言えますが、子育ての格差を具体的になくすには、子育ての情報格差をなくすことです。
子育ての情報格差とは、いったいなんでしょうか？
このことは、お子さんが実際にいらっしゃらないと、なかなか理解できないものではないでしょうか。
子育てというのは、実際に経験してみないと気が付かないことばかりです。
子育てには、悩みはつきものであり、多くの子育て中の親御さんは、悩みを抱えています。
子育ての悩みは、時に孤独に陥られせます。特に月齢の小さなお子さんを抱えた方は、悩みも多く、1人で問題を抱えがちです。
最近では、共働き世帯が増えたとはいえ、やはり小さい子供の面倒は、母親が見る割合が圧倒的に多くを占めます。
ワンマン育児という言葉も聞こえるように、核家族が一般的となった世帯では、母親1人が面倒を見ることも現実的に多いのです。
それだけでなく、今や日本の離婚率は増加の一方であり、母子家庭の数も多いのです。
また様々な事情から未婚のまま、子供産み子育てをしていり方もいらっしゃいます。
そのように子育ては、人それぞれ境遇や環境も、それぞれ事情が異なります。
孤独に陥りやすい子育て問題を解決するのが「情報提供」と「情報共有」です。
子育ての情報格差をなくすための取り組みが、既に行われています。
もちろん、子育てや育児、教育をテーマとしている企業は、積極的な子育てマーケティングを行っており、悩みを解決するコンテンツを提供しています。
次のような子育て支援コンテンツが存在しています。
- 子育てコンテンツ
- 教育コンテンツ
- 小児科や産婦人科情報コンテンツ
- 保育園情報コンテンツ
- 地域情報コンテンツ
中でも教育コンテンツについては、長期的スパンでの対応が見込めます。
必須の5教科の他、プログラミングや語学、さらにはコミュニケーションなど将来的に役立つ子供の多様性を伸ばす教育が求められています。
このような教育情報コンテンツは、スマートフォン一台あれば、誰もが教育を受けられる革新的な取り組みです。
いつでも、どこでも、誰もが同じような教育が受けられる環境こそが、今必要とされているのではないでしょうか。