現代ビジネスにおいての重要度が増す「マーケティング」。マーケティングには、様々な手段や方法、専門用語などがあります。
その中で今回ふれるのは、「コアコンピタンス」。この言葉の意味と効果、マーケティングへの影響などについて迫っていきます。
というわけで今回は「長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは」について詳しく説明致します。
長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは①【コアコンピタンスとは】
まず最初にふれる「長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは」ですが「コアコンピタンスとは」です。
「マーケティング」とは、企業がリサーチにより市場の動向や顧客のニーズを知り、求められる商品やサービスを開発し、それを顧客にしてもらい買ってもらうこと。つまり売る為の仕組みを作ることです。
企業にとって新商品の開発後、自信を持って販売開始したのにも関わらず、思うように結果が出ない場合があります。もちろん、開発以前よりしっかりと市場のマーケティング分析を行ったにも関わらずです。
マーケティング分析も確実に行った場合でも、想定外の事態により、風向きが変化する場合もあるのです。
例えば、自然災害や人災により想いがけない事態が発生した場合、突如としてその製品のニーズが落ちる場合もあります。
このような市場の変化は、一瞬にして起こり得るもので、実際に起きています。その為、いくら綿密にマーケティング調査、分析を行ったところで市場の変化に対応することは、難しいわけです。
そのような事態に陥ると企業は、自分自身を見失うこともあります。自信を持って開発した商品にも不信感を感じ、自社のストロングポイントさえわからなくなってしまう場合があります。
このような悪い流れや思考というのは、できるだけ早い段階で改善する必要があります。
そんな時に役立つのが「コアコンピタンス分析」です。
企業の軸ともなる、その企業独自の強さや魅力を改めて見直す必要があるのです。
コアコンピタンスの意味は次の通りです。
長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは②【顧客に利益を与え、他社には真似できない物】
次にふれる「長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは」ですが「顧客に利益を与え、他社には真似できない物」です。
企業の存在価値とストロングポイントを振り返るコアコンピタンス分析を実行するには、どうすれば良いか具体的にふれていきます。
まずは、製品の開発です。企業が生み出す物は、顧客に利益を与えるもの、そして他社には決して真似のできない物を作り出す必要があります。
顧客のニーズに応え、利益を与えるものを生み出すというのは、企業活動としては当たり前のことのように思われます。
しかし、これまでの歴史を振り返るとバブル崩壊後の長きに渡る不景気の頃の手段として行われたのは、まず「無駄を省く」ということでした。
つまり徹底的なコスト削減により、まずは安定させることを前提として進められたのです。例えば大胆なリストラなども、その方法の1つです。
近年ではリーマンショックなどの世界的不景気により、企業としては、責めるより守る戦略を選び事業拡大を行う企業は、ほとんどありませんでした。これは、世の中の流れそのものが作り出した大きな波と言えます。
しかし、このような守りの姿勢は、新しい技術を生み出すクリエイティブなアイデアを生み出しにくくなるものです。
市場や経済状況によって、コストと利益のみを中心とした経営は、その時はそれでよくても中長期的な経営戦略としては見込めない姿勢となります。
このような市場の動向に振り回されてしまう企業が多いのは、仕方のないことなのかもしれませんが、ぶれない経営をすることこそ、将来を見据えるなら企業にとっては大切なことたなるのです。
企業というのは、たんに利益の追及だけでは、生き残っていくことはできません。自らの利益ではなく、顧客の利益を常に意識しておく必要があるのです。
新商品やサービスの開発には、顧客を知ることが第一に必要で、顧客に与えられる利益を追及する必要があるのです。
それが将来の企業の成長戦略となり、自社を守る手段となるのです。つまり外部要因に左右されることなく、自社の強みを活かした内部要因により守る経営戦略です。
長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは③【コアコンピタンス分析で必要なこと】
最後にふれる「長い目でみたコアコンピタンスを意識したマーケティングとは」ですが「顧客に利益を与え、他社には真似できない物」です。
コアコンピタンス分析とは、中長期的な視点が必要となります。
コアコンピタンス分析を失敗させない為にも、計画段階から長期的に取り組む姿勢が必要となります。
コアコンピタンス分析のスパンとしては、5年～10年または、それ以上の計画として考える必要があります。
これだけ長期な期間となれば、経済状況の変化も激しくなることがあり得ますが、短期的な利益追求にとらわれず、その企業の強みを意識するマーケティング戦略がその企業のブランド力となるのです。