社会人としての役割として「労働」があり、皆さんそれぞれ社会的な役割を担っています。
情報社会によるオンライン化が加速、新型コロナの影響により働き方も大きく変わりました。
というわけで今回は「オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは」について詳しく説明致します。
オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは①【変わる働き方と意識】
「オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは」というテーマで１つ目に取り上げるのは「変わる働き方と意識」です。
新型コロナウイルスの感染拡大が未だ収まらない状況において、ウィズコロナとして生きる日常にも随分慣れてきた感がある今日この頃です。
2020年を境として様々な日常のスタンスが大きく変わりはじめましたが、その影響の大小を感じるのは、各個人によって大きく異なるのではないでしょうか。
業種、業界によっても影響具合は全く異なり、飲食業や観光業などは大打撃をまともに受ける格好となってしまいました。
それにより仕事を失う人、お店や企業なども倒産、廃業に追い込まれるケースもいくつも見られました。
ここ最近にないほど歴史的な大きなインパクトを与えた新型コロナの感染拡大は、働き方についての人々の意識も大きく変えていくことになりました。
正に働き方改革元年と言ってもよいのが2020年となります。
将来に対しての先行き不透明な状態による不安が今後の働き方に影響を与えることは間違いありませんが、働き方の変容はまだまだ変わったばかりです。
これまで平和な状態が長く続いた日本でも緊急事態宣言という異常事態となり、経済を鈍化させるような動きとなったのです。
働き方のみならず、日常生活にも非常に大きな影響を及ぼし日常の価値観やスタンダードもすっかり様変わりしました。
日常生活が変わることにより、人々の暮らしの中のニーズというのも当然変わってくるわけです。
そうなるとマーケティングにおいても当然変化が見られるわけです。
日常の具体的な変化をあげるとするならば、キーワードとしてまずはじめに上がるのが「ソーシャルディスタンス」です。
ソーシャルディスタンスという概念こそが、コロナ以前では普通のありふれた日常の中では、ありえないことでありました。
生活様式としてニュースタンダードとして定着したソーシャルディスタンスが与えた影響は、かなりのものがあります。
例えばライブハウス、小劇場、カラオケ店、小規模の飲食店などの営業には大きな影響をもたらしたのです。
営業時間短縮、もしくは休業、飲食店などでは、テイクアウトへシフトするなど様々なビジネス的要素が変わったのです。
また国策としての「働き方改革」の１つとして、「同一労働同一賃金」が施行されたのです。
現在では、正規雇用と非正規雇用の割合が6対4と言われており、非正規雇用の割合が増加しています。
そのような雇用形態の変化による待遇格差が生まれたことから、これらの格差をなくそうというのが狙いです。
格差として対象となるのは、賃金的なものばかりではありません。
業務内容、人事考課、給料、諸経費など様々な点において格差をつけることが禁じられるようになりました。
この対象となるのは、もちろん企業規模は関係なく、中小企業から大企業まで全ての企業が対象となります。
段階的に施行されたわけですが、2020年4月1日から大企業、2021年4月から中小企業も含め全ての企業が対象となりました。
その他においては、行政手続きの認め印が全廃されたことです。
このことが企業に与える影響とは、法人登記、不動産登記などの一部の申請を除くハンコ制動の廃止です。
これにより、「無駄」な事務作業が軽減されることは間違いありません。
しかし、まだまだ日本においては、この「ハンコ制度」が根強く残っています。
デジタル化時代のこのご時世に、超アナログとも言える「ハンコ制度」が残っていることは、単なる風習としか言いようもありません。
考えてみれば、現代社会のルールなどは、100年以上も前に作られた取り組みを基準として行われているからです。
古き良き風習とされれる「押印」から「電子承認」、「電子契約」へとシフトしているのです。
このようなオンライン化の加速がビジネスに与える影響は、予想以上に大きく、働き方についても、より一層のテレワークが推進されるようになります。
くしくも新型コロナがテレワークを一気に推し進める大きな要因となったわけですが、それを抜きにしても政府としては、働き方改革の１つとしてテレワークを推進していたのです。
これは、首都圏における人口の一極集中化を防ぐ必要があったのです。
東京一極集中化の打開策となるだけではなく地方移住などを推し進めるきっかけともなったのです。
さらにオンライン化を推し進めるものとして、環境整備も積極的に進められており、5Gの運用が開始されたことがあります。
オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは②【今後の働き方のトレンド】
「オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは」というテーマで2つ目に取り上げるのは「今後の働き方のトレンド」です。
時代の変換期である今、そして未来では、新しい価値感、スタンダードによってどのような働き方がスタンダードとなっていくのでしょうか。
2020年を起点として、取り上げられた新たなワークスタイルについてまとめてみました。
●ワーケーション
「ワーケーション」は、「ワーク」と「バケーション」をかけ合わせた造語です。
バケーションということから、休暇をとりながら仕事をする働き方ということです。
勤勉で真面目な日本人の特性からすれば、仕事がメインでたまに休むという概念から反対のようにも見られます。
「ワーケーション」という言葉そのものをはじめて聞いたという方もいらっしゃるかもしれませんがわ認知度的には意外と多く70％以上という結果であることがわかりました。
しかし認知度とは別で、導入率は10％程度という低さでした。
実際のところ「ワーケーション」そのものの導入率こそ低いものの認知度自体は、これからも高まっていくでしょう。
特に地方などの自治体では「ワーケーション」に対しては積極的に活用したい意向があり、環境整備や助成金の交付など導入を促進する動きが高まっています。
実際のところ、企業としてはテレワークは高まったものの、テレワークを行う場所は原則自宅であると定義している企業もあります。
テレワークそのものについてのスタンスについては各企業での認識が異なり、温度差があるようです。
●パラレルワーカー
今回のコロナにより、休業や廃業に追い込まれた企業も相当数ありますが、その影響を大きく受けたのが、やはり雇用される側です。
これにより失業したり、休業などによりシフトに入れず生活費が稼げないことから、収入減を賄う働き方を選ぶ人が
むしろこれは、「選ぶ」というより、選ばざるをえないという方のほうが実際には多いのです。
またテレワークの普及に伴い副業を始める人も増加しています。
そのようなパラレルワークが増加した理由は現実的な問題がほとんどであり「収入減少のため」に行っているという切実な願いが真意なのです。
そんな中、需要増となったのが「ウーバーイーツ」です。
飲食業のテイクアウトへの業態シフトにより、宅配需要が急増したのです。
テレワーク増加に伴い在宅率が増加すると、巣ごもり需要が増加したこともパラレルワークを推し進める要因ともなったのです。
●地方移住/二拠点居住/多拠点居住
東京の人口一極集中化が進む一方で、2013年以来となる転出超過を記録したのです。
いくつかの大手企業が地方への本社移転を既に実行しています。
テレワークの普及も相まって地方移住が加速していますが、それだけでなく、地方と都心という2拠点や多拠点居住など様々なライフスタイルが登場しています。
●ジョブ型雇用
テレワークの普及による影響は企業にとっても働き手にとっても非常に大きな声影響を与えることになりました。
特に変化の大きいのがコミュニケーションの部分です。
リアルでの人付き合いの必要性がなくなったことから、わずらわしさから解放されたというメリットもあります。
オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは③【個人で何を選び判断するか】
「オンライン化の加速と情報社会、そして働き方のトレンドとは」というテーマで3つ目に取り上げるのは「個人で何を選び判断するか」です。
多様化する時代の中で、何を基準として判断していくかというのは、個人に委ねられています。
これまで常識とされてきたスタンダードがスタンダードでなくなるからこそ、「今」にとらわれることなく少し目先を見て各個人が判断していくことが必要になってくるでしょう。
生き方そのものや、働き方も変わります。
今はちょうど、大きな変化の転換期と言えます。