いよいよ来年に迫った東京オリンピック。世界的なイベントだけに注目度も高く開催前より盛り上がりを見せています。
そんな東京オリンピックによる経済効果も高まる中、開催中の首都圏での生活への影響が懸念されます。
今回はオリンピック開催中の首都圏について考察していきます。
東京オリンピックは楽しみでありながら、、、。
2020年の東京オリンピックが、いよいよ1年後に迫ってきました。
日本での開催ということで、ホスト国として大会前より何かと話題となり、既に大きな経済効果を与えています。
オリンピック開催により世界からも大きな注目を集め、日本が発展する為には重要なイベントとなります。
国内では既にオリンピックの観戦チケット販売も開始され盛り上がりを見せています。
日本のほとんどの国民がオリンピックに対しては、ポジティブな感情を持ち楽しみにしている方が多いのですが、開催地東京近辺に住む方にとっては、生活面での不安も囁かれています。
オリンピック開催期間中の通勤や仕事、日常生活に与える影響とは、具体的にどのようなものになるかまとめてみました。
- 仕事に与える影響
- 通勤時間帯の混雑
- 働き方がさらに進む
- 生活に影響を与えうるリスク
主に上記の4 点が不安要素として上がっています。
では次に上記の不安要素を詳しく分析していきましょう。
オリンピック開催時の首都圏での不安要素
オリンピック開催期間中だからと言って特に仕事はお休みではなくビジネスの世界は休むことを知りません。
しかし、世界的なオリンピックという大会の影響を受けないわけには行きません。
1ヶ月以上にも及ぶ長丁場の大会はビジネスにも影響を与えることは必至です。
東京と言えば日本の中枢地であり、ビジネスにおいても東京に本社が多数存在します。
司令塔である本社での業務が制限された場合、各地方の支点なども影響を与える可能性はあります。
オリンピック期間中は重要な取引や会議を避けたり、東京への出張なども極力控えるようになるでしょう。ましてやこの時期の転勤なども混乱を避ける為にタイミングをずらすなど配慮するところが多くなるのではないでしょうか。
このようなことから、東京で仕事をする人や会社だけでなく地方の関連会社も多少の影響は受ける可能性はあります。
更に東京及び首都圏の会社間のやり取りも控えられるかもしれません。その為、せっかく出社しても仕事が滞るのではないか？とも囁かれています。
更に仕事に対するモチベーション低下の恐れもあります。やはりオリンピックを見たい、なんとなくお祭り気分になってしまうなどの心理的理由もあるようです。
いずれにしても平常営業というわけには、いかないかもしれません。
オリンピック開催中は、東京の交通網は普段よりも混雑が見込まれます。オリンピック観戦者が国内はもとより世界中から多くの人が訪れることが予想されます。
ただでさえ、首都圏は人口の一極集中化が進み、現在も人口は増加しています。日常の通勤ラッシュでさえ満員の状態なのに、それに加えて更に人数が増加するわけです。
一時的とはいえ、混乱は免れないのではないでしょうか。
その点を各企業でも考慮し、時差通勤や勤務時間やシフトの調整、在宅ワークなどを取り入れ少しでも混雑緩和策を行う企業も存在しています。
通勤時間や勤務時間の調整をすること自体、仕事に影響を与えていることになります。
今回のオリンピックの影響による臨時措置が各企業で行われることの延長として、国をあげて推進している「働き方改革」が今後、更に進行していくことが予想されます。
「働き方改革」自体は、決して悪い取り組みではなく、よりよい環境で仕事をし、ワークライフバランスのとれた豊かな生活をおくることができるのが理想としています。
しかし、この「働き方改革」ですが、一部の余裕のある大企業にとっては、すぐにシフトできたとしても多くの中小企業は、余裕がない為、「働き方改革」の理念を実現するのは、難しい企業も数多くあるのです。
オリンピック開催時には、日常にはないリスクが存在します。例えば大規模なテロ事件や感染リスクなどがあります。
世界中から多くの人が訪れるのを見込み、大混雑の朝の通勤ラッシュ時間帯でテロを行えば被害はかなりのものになります。
また外国からの多数の観光客により感染症などのウイルスが持ち込まれる可能性もあり、首都圏で生活する人にとっては日常の中のリスクとなり得るのです。
感染リスクについて気をつけなければならないのは、子供のケアを徹底することです。子供は大人より抵抗力が少ないので感染リスクが高いのです。
暑い季節ですが、対策の為、外出時はマスク着用などで対応しましょう。
上記のようにオリンピック開催中には、様々な対応が迫られます。ビジネスでも日常でもそれなりに対応したいものです。