2020年は変革の年であり、様々な価値観やライフスタイルの転換期となりました。
ここ数年、叫ばれてきた「働き方改革」が必要性の観点から本格的に変わりはじめています。
在宅ワークのニーズが高まる今、企業、そして働き手としては、今後どのように対応していくべきなのでしょうか。
というわけで今回は「働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？」について詳しく説明致します。
働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？①【在宅という働き方の選択肢】
「働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？」というテーマで1つ目に取り上げるのは「在宅という働き方の選択肢」です。
新型コロナウイルス感染防止の一貫として外出自粛やソーシャルディスタンスなど様々なことが行われ、日常生活においても意識改革が求められています。
そのような状況下でビジネスにおいてもテレワークなどの必要性が高まりました。
特に日本企業において、緊急事態宣言の発令により、明確な国からの意思表示により、在宅ワークを本格的に導入する企業が続出したのです。
これは、冷静に見ると、いかに企業が働き方についての変革、常識を求めていなかったといことを露呈してしまったに過ぎません。
確かに各企業によっての取り組み方の違いは、それぞれの事情によるところがあります。
企業としての体力のある企業であれば、数年前から計画的に段階を踏み準備を進めてきた企業もあれば、テレワークとは、全く無縁の企業も事実ありました。
テレワークを行うには、確かに企業としては、それなりの環境を整える必要はありますし、コストもかかります。
しかし、在宅ワークであれば、企業の取り組み方次第で、仕事は可能なのです。
そもそも、テレワーク＝在宅ワークではないのです。
テレワークというと、どうしてもパソコンが必要で、ネットワークに接続し、オンラインで会議を行うというイメージが一般的です。
しかし、必ずしもお決まり通りのパターンでなくてもよいのです。
在宅ワークというスタイルは、家で仕事をすれば良いだけで、パソコンやネットワークも必ずしも必要となるわけではありません。
会議は、意思の疎通ができればよいだけですから、電話でもできますし、メモはノートに企画書だって手書きだってよいはずです。
仕事の本質からすれば、要は中身なわけですから、内容がまとまていれば、それでよいわけです。
とは言うものの、現実的には、現代ビジネスで手書きの企画書や提案書画通用することは、まずないでしょう。
成果物としての書類という形で、見せやすい形で作ることがビジネスなのです。
パワポで最低レベルの書類＝ファイルを作るのです。
このような形にはまったビジネススタンダードか定着していますが、本来の仕事の本質は内容なのです。
仕事に対しての意識というのも、常識が常識としてとらえるのではなく、本質にこだわり、枠にとらわれないことが大切なのです。
企業によっても在宅ワークに対しての対応は様々で、緊急措置として、テレワークを導入した企業も多数います。
実際に在宅勤務という形にで、仕事をはじめてみると、様々な気づきがありました。
これまで満員電車に揺られ、一時間以上もかけて会社に通い仕事をしていたのが、馬鹿らしくなるように感じた方も多数いらっしゃるのではないでしょうか。
実際にやってみると、会社で仕事をしているのと全く変わらず仕事ができることに気がついてしまったのです。
得にIT系に関しては、大規模なプロジェクトに対しての要員一人あたりの作業量は、割り振られているわけで、作業をどこでするかは関係ないからです。
もちろん全ての業種がテレワークに対応できるわけではありません。
小売店や美容室などの来客型は、リアル店鋪でなければ仕事は成り立ちません。
在宅ワークが成り立つ仕事では、通勤そのものの意味とは、いったい何なのか？考えさせられてしまいます。
働く側として気になるのは、いったいいつまで在宅ワークは、続くのか？
新型コロナウイルスが世界中に拡大してから、1年以上を経過した2021年には、どのようになるのでしょうか。
在宅ワークが、このまま永続的に続けばいいと考える人は、多数いらっしゃるのではないでしょうか。
働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？②【世界的企業のスタンス】
「働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？」というテーマで2つ目に取り上げるのは「世界的企業のスタンス」です。
気になる在宅ワークの取り組みについて、世界的企業の動向は、どうなのでしょうか。
テレワークの今後がどうなるか、各企業の判断に委ねられています。
【Google】
2021年6月末まで継続
Googleは、当面のところは継続予定で、その後は未定です。世界的IT企業のため、テレワークへの移行も非常にスムーズに行われました。
【Apple】
Appleは、出社の必要性の高い人は、マスク着用、検温などの対策をとった上で段階的に出社というスタンスです。
【Amazon】
Amazonもテレワークの継続を発表しており、今後の拡大傾向により随時判断していく形となります。
Amazonでは、倉庫スタッフのテレワークは不可能ですが、在宅ワークが可能な社員は在宅ワークが推奨されています。
【Twitter】
恒久的にテレワークを実施しており、テレワークには非常に前向きです。
但し、サーバー管理者など 出社が義務付けられている場合には除外されます。
【Facebook】
恒久的にテレワークを実施しています。
またエンジニアのリモート雇用自体もはじめており、多様な働き方の導入に積極的に取り組んでいます。
【Yahoo!】
2020年10月から「無制限リモートワーク」を開始しています。
新しい働き方への取り組みに積極的な企業としてリモートワークを推奨しています。
さらなるリモートワークの拡大を目ざしており、新しい働き方へのシフトチェンジが活発に行われています。
また本業以外の副業への取り組みも企業として認めており、様々な働き方を提唱しています。
働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？③【日本企業の動向】
「働き方とマーケティング。在宅ワークはいつまで続く？」というテーマで3つ目に取り上げるのは「日本企業の動向」です。
世界的企業の在宅ワークに対してのスタンスを知った上で日本企業は、どのようなスタンスをとっているのでしょうか。
日本企業の割合としてテレワークを実施しているのが全体のおよそ半数とも言われています。
企業によって取り組みに対しての差異はあるものの、在宅ワークについては、長期化の可能性となることを見込んでいる企業もあります。
全体的な傾向としては、テレワークに積極的な企業は外資系企業です。
そもそも外資系企業では、新型コロナウイルスの感染に関わらず、それ以前から積極的にテレワークを導入していた企業が多いのです。
またテレワークの導入については、職種毎に傾向が異なることもあります。
職種としてテレワークに対応しやすい仕事てあれば、テレワークの継続傾向は高いのですが、そうではない業種は、変えようもないことも1つの事実としてあります。
テレワークに対応しやすい職種、そうでない職種をまとめてみました。
【対応しやすい職種】
- 事務
- システムエンジニア
- プログラマー
- Webデザイナー
【対応しにくい職種】
- 生産業
- 製造業
- 接客業
- 医療系・介護職
上記のどちらにも、属さないのが営業職です。
営業職というのは、実に様々な営業スタイルがあり、何をどのように営業し、誰を顧客とするかによっても異なるからです。
対面コミュニケーションがどうしても必要な営業職の場合、やはりテレワークには向きません。
一方で人材のアテンドなどを行う営業職の場合、メールや電話で大概のことは対応でき、在宅での営業も可能となっているケースもあります。
また営業職においてこコミュニケーションのカバーは、ウェブ会議システムを活用したオンライン営業というのも増加しています。
しかし、実際には、すぐには導入できない企業も多く、IT系に比べ営業職のテレワークは、後回しにされる場合が多いのが特徴です。