来年2020を迎え、日本では東京オリンピックが開催されます。世界的ビッグイベントを控えたことにより国民全体へも良い影響がありますが、日本には様々な問題があります。
というわけで今回は、この先10年後がどのように変化していくか統計による重要性などを考察してみます。
予測と現実。この先10年後。
IT革命元年と言われたのが、2000年のこと。それから約20年を経過し、私達の生活は、より便利で豊かに変化しました。
ここまでの20年を振り返ると様々なものが発展しました。その中でも情報活用や自動制御、人工知能などの開発、発展などが顕著となっており、テクノロジーは現在も尚、進化しています。
特に日常生活ではITを活用した「IOT」などの発展により、遠隔からの物の操作が可能となりました。
例えば仕事からの帰宅前にスマホから自宅のエアコンを制御し、自宅に到着する頃には、室内がちょうどよく調整されていたり、部屋の灯りをつけたり、バスタブにお湯をためておくことだって可能です。
情報と機械により自動化され、より合理的に便利に生活を支えてくれるのです。
産業においては、生産ラインのロボット化により、人手を介さず生産できるオートメーション化が進んでいます。
また自動車においても自動運転システムが装備されるなど、あらゆるところで自動化が進んでいるのです。
このように技術やテクノロジーは日進月歩で進んでいるのです。これらのテクノロジーを生み出しているのは、もちろん人間となるのですが、その人間にも変化が進んでいます。
世界的に見れば、人口は増加傾向と言われています。特に中国やアフリカでの人口増は顕著で、このまま人口が増加すれば、30年後の2050年には、人口が増加しすぎたことにより食料不足の問題になり得るとも言われています。
これに対し、日本では少子高齢化問題があり、人口は減少しています。このように世界の人口推移に対し真逆となっているのが、日本の問題なのです。
世界の中での日本は先進国としてトップ集団に位置する安定した国です。その先進国の成れの果てが、人口減少という現実を生み出している要因は様々なことがあります。
今、現在の常識が常識では通じなくなる可能性は多いにあるのです。
物事を発展させ、よりスムーズに困難を回避する為には、準備が必要です。備えあれば憂いなしというように、近い将来のことをある程度、予測することは非常に重要性を増しています。
特に企業においては、マーケティングに対する重要度が高まっており、マーケティングに注力する企業も近年増加しています。
データ活用、マーケティング、統計。
現在では、様々なデータが溢れており、様々な物事の判断材料としては、数限りないデータが存在します。
それらの膨大なデータを活用しない手はありません。これまでの実績としてのデータは結果としての現れなので、この結果を集計することにより、よりリアルで信憑性の高い予測や統計結果を得ることができます。
現実となった結果のデータを基準とすることは、できますが、これらのデータに言えることは、実績という結果のデータは、既に過去の物と言えるのです。
統計データの算出や未来予測をする上での懸念事項は、「未来は過去ではない」ということです。
過去のデータを活用することによって、確かにある程度の予測は可能でしょう。
しかし、完璧に予想通りの結果を導き出すことは、人間には不可能てす。
マーケティング分析には限界がある？
将来をある程度予測できることはできたとしても、全く予想通りの結果にならないことは周知の事実です。
それでも現代社会はグローバル社会となっており、世界は連動しています。
特に経済事情な、他国のマイナス要素が瞬時に形として結果に現れるのです。
これだけの情報社会となった現代では、一瞬の内に情報は全世界へと拡散します。
その拡散した情報により経済は敏感に反応し、かなりの影響を受けるわけです。
日々の株式取引などがリアルタイムの経済情報を現す指標ともなります。
これだけ情報社会となった現代社会では、秒刻みで物事は変化して行きます。
経済とは取引の繰り返しであり、日々価値観が様々な思惑により上下変動していきます。
たった1秒の判断を謝れば価値は下がる場合もあれば、上がることもあります。
ビジネスチャンスを活かすかどうかは、時に瞬時の判断が必要とされます。
短期、中期、長期でのマーケティング予測はそれぞれ判断材料としては必要ですが、あくまで材料であるという認識を持つことも必要です。
最終的に結果となって現れるのは、人間の意思なのです。人間の意思というのは、様々な環境や条件によって左右され、常に変化します。
そのようなことからマーケティング分析にも限界はあるのは、仕方ないことと言えるでしょう。