スマートフォンの普及により新たな様々なサービスが登場しましたが、中でも「CtoCマーケティング」を見逃すわけにはいきません。
ヤフオクやメルカリなど多くのCtoCマーケティングとは、いったいどのようなものか、今回は迫っていきます。
というわけで今回は「今さら聞けないCtoCマーケティングとは」について詳しく説明致します。
今さら聞けないCtoCマーケティングとは①【CtoCとは】
「今さら聞けないCtoCマーケティングとは」まず最初に取り上げるのは「CtoCとは」です。
「CtoC」という言葉を聞いて意味がわかりますか？
この言葉は、マーケティング用語としてもすっかりお馴染みとなり、よく耳にすることも多くなったのではないでしょうか？
ビジネス用語としても多様されるこの「CtoC」。何気に会話の中で感覚的に使っているものの実際に、その意味を深く理解している人は、どの程度いるのでしょうか？
いまさら他人には聞きにくい「CtoC」とはCustomer to Customerの略語ですね。
つまり消費者同士の取引のことを意味します。
CtoCの他、BtoBやBtoCという用語があります。「B」と「C」が使われていて、その意味がよくわからないという方もいらっしゃるでしょう。
「C」の表すところは、「Customer」ですが、それに対し「B」は「Business」となります。
BtoBは、企業間取引。BtoCは、企業と消費者の取引のことを言います。
一般的な買い物となるのがBtoCであり、取引の主流となりますね。
一方、CtoCに関してはイマイチ、ピンとこない方もいらっしゃるかもしれません。日常の中で買い物は誰でもしますが、CtoCにおける個人間取引は、皆が皆行うわけではありません。
行う人は積極的に行うでしょうし、これまで一度も行なっこともない方もいらっしゃるでしょう。
近年ではスマートフォンの普及やヤフオクやメルカリなどのシステムやサービスが登場したことにより、比較的簡単に誰でもCtoCを行う方が増えてきました。
またスマホアプリやサービスだけでなく、現実でもフリーマーケットなどもCtoCの具体例と言えます。
企業としても、まだまだ可能性のあるCtoCサービスで、事業や販路の拡大を検討している企業や個人事業主さんもいらっしゃることでしょう。
これからCtoCでビジネスをはじめたいと考えている企業や個人の方は、まず、CtoCの取引の特徴や注意点などを知っておく必要があります。
今さら聞けないCtoCマーケティングとは②【CtoCのメリット】
「今さら聞けないCtoCマーケティングとは」次に取り上げるのは「CtoCのメリット」です。
CtoCという消費者間で取引を行う際のメリットとは、いったいなんでしょうか。
取引としては、消費者間で行うことが前提ですから、消費税がかからないんです。
これが最大の特徴と言えますが、何気に当たり前と言えば当たり前なのですが、言われてみれば、かからないんだと改めて思わされるものです。
消費税の法律は次のようになります。
「事業者は、国内において行つた課税資産の譲渡等（中略）及び特定課税仕入れ（中略）につき、この法律により、消費税を納める義務がある」
というように、企業や個人事業主などの取引において消費税の納税義務が発生するのです。つまり個人間では税金がかからないということになります。
法的に消費税は対象外とされているので、堂々と取引できるわけです。さらに中間業者を介さずダイレクトでやりとりできれば、中間マージンも生じず手数料などもかかりません。
不要だけどまだ使える物があってリサイクルショップに買いとってもらう場合、実際には手数料を含め業者側に利益が出るようにとられているようなものです。
しかし、友人などに直接売る場合には、お互いの意思確認だけで取引が成立するのです。
今さら聞けないCtoCマーケティングとは③【CtoCの注意事項】
「今さら聞けないCtoCマーケティングとは」最後に取り上げるのは「CtoCの注意事項」です。
消費税や手数料がかからないというメリットがありつつも、CtoCには注意すべき点も存在しています。
例え個人間の取引だとしても責任が責任が免除されるというわけではありません。
法的には、「特定商取引法」や「景品表示法」、「古物営業法」などが適用されます。
売り手にも買い手にも、どちらにも起こり得る販売上のトラブルが発生する可能性があるからです。
例えばオークションなどで取引が、成立しても、実際にはいつまでたっても物が届かないなどのトラブルも起こり得るのです。
また実際に、物が届いてみたら商品が壊れていたなど、信用問題、責任問題に発展し訴訟になるケースもありえます。
特に個人間取引において問題となるのが、自由度が高い取引だけに補償がないということです。