「備えあれば憂いなし」「災害は忘れた頃にやっくる」。天災などによる被害は、いつ我が身に襲いかかるかは、わかりません。
万が一の時の強い味方が保険です。その中で、最近は「火災保険」が注目されています。
今回は火災保険が注目される背景とマーケティング事情、保険料の相場について説明致します。
マーケティング考察論。火災保険の相場を知る①【火災保険が注目される理由？】
皆さんは、日頃から災害や天災などに備える準備はしていますか？
近年では異常気象とも言える自然現象により、災害を被ることが多々あります。
日本は自然災害大国になってしまったようで、地震や台風のリスクも非常に高くなったのが最近の傾向です。
そん中最近、にわかに注目されているのが「火災保険」です。
「火災保険」は、家を守ってくれる損害保険です。
「火災」と付くように、本来は火事の際に役立つ保険です。
この「火災保険」は、火事だけでなく地震などの災害をもカバーしてくれます。
そして最近、火災保険が注目されている理由となるのが、「台風」です。
ここ数年、台風の勢いは年を追うごとに強烈なものとなってきており、台風がくる度に過去最高の風力を計測するなど、その勢いは、増すばかりです。
台風による影響は甚大で非常に大きな被害をもたらしています。特に強風による、住宅の損壊は修復不可能となるほどの被害を被る方もいらっしゃいます。
そのように頻発して起こる自然災害により、住宅を守る火災保険が注目されているのです。
この変化について、時代のニーズに敏感なマーケティングにも既に変化が現れています。
実はこの「火災保険」。勘違いしている方も多くいらっしゃるのです。
「火災保険」という名称から「火事にだけ適用される保険」と勘違いされている方もいらっしゃるようで、実は死被害を被っても申請されないケースもあるのです。
火災保険は、自然災害にも対応しており、建物や家財の損害も火災保険で補償されることもあります。
「保険」というものは、目に見えない商品ですが、加入している以上、お金はかかります。
せっかく高いお金を払っているなら、知らなかったということで利用しないのでは、全く意味がありません。
適応できる保険があるにも関わらず、自腹で補修するなどすれば、本末転倒です。
「保険」という商品は、素人では理解しにくいものでもありますが、保険に加入した以上、少しは勉強する必要がありそうです。
さて、自然災害の中で台風被害に適用される補償内容を説明致します。
台風での補償となるのは、主に次の3つとなります。
- 風災補償
- 水災補償
- 落雷補償
これらの補償内容があることをしっかり認識しておきましょう。
マーケティング考察論。火災保険の相場を知る②【保険料の相場は？】
もしもの時のリスクに備えるのが「保険」ですが、保険に加入するには、当然お金がかかります。
しかも「住宅」にかける保険ということで、いったいどれくらいお金がかかるのか？最も気になるところではないでしょうか。
そもそも「住宅」には、お金がかかるわけです。あらゆる物の買い物の中で最も高価なのが、住宅ではないでしょうか。
夢のマイホームと言われるように、一般人には一生に一度あるかないかの大きな買い物となります。
それだけに自然災害による万が一の時を考慮して住宅を新規購入する際は、ほとんどの人が加入するわけです。
火災保険は、複数年の契約となるのが、ほとんどです。10年〜30年の長期で契約することもあります。
これだけの長期間だと保険は、かなり高価になるのでは？と心配され方もいらっしゃるでしょう。
皆さん、気になる火災保険の相場について結論から申しますと、火災保険に相場はありません。
正確でハッキリした相場はないということです。
その理由は、火災保険は、契約する建物により保険料が決められる仕組みだからです。
つまり、住宅というのは、唯一無二の存在で、1つとして同じ条件の住宅はないからです。
立地や場所、設備、外観など全く同じものなど、この世に存在しないからです。
その為、正確な金額を出すことができず、大雑把な数字しかみることができません。
マーケティング考察論。火災保険の相場を知る③【どうすれば、火災保険の金額を知ることができるのか？】
火災保険には、相場がなければ保険料を正確には、知ることはできませんので、保険会社に情報を提供し見積もりを出してもらう必要があります。
また保険会社によっても、金額には差があります。
まず、火災保険を契約したいと思った時点で契約する保険会社が定まっていない場合には、ネットからの一括オンライン見積もりを利用します。
特に保険については、保険会社各社で特徴が違いますので、一括見積もりを依頼し、その見積もり結果から、平均金額を知ることができます。
火災保険をどの会社にするか決める際には、必ず一社だけでなく複数の会社から見積もりをとるようにします。
つまり加入する際には、契約者自らもマーケティング的調査は必要となるわけです。
保険会社への見積もりを行う場合、以下のような情報が必要となるので、事前に建築設計図や仕様書、登記簿などを準備しておきましょう。
- 構造
- 床面積
- 建築年月
- 建築金額
- 補償範囲