経済を動かす全ての基本は人間の行動にあります。
全ての人間の起こすアクションがビジネスやマーケティングに関連してくるけで、政治や世界情勢なども、もちろん切り離すことなどできません。
そうした今、気になるのは、ウクライナ情勢です。
というわけで今回は「ウクライナ情勢と広告マーケティング」について詳しく説明致します。
ウクライナ情勢と広告マーケティング①【見直される広告シナリオ】
「ウクライナ情勢と広告マーケティング」というテーマで1つ目に取り上げるのは「見直される広告シナリオ」です。
インターネットの発展により全世界は、オンラインで繋がったことにより、いつでもどこでもどんな時においても、情報は取得でき、一方で情報の発信も容易にできます。
あくまで先進国を基準としての概念ではありますが、既に世界は、グローバルスタンダードとなっています。
今や世界は、１つに繋がっており、１つの国で起こり得る情が世界中に影響を及ぼすこともあります。
例えば、イギリスのEU脱退表明があった際に、まず影響を受けたのは、株価でした。株価をみれば経済状況、政治状況、そして世界情勢の動きというものがダイレクトにとらえることができるのです。
世界のどこで不安要素が起こった際には、まずはリスク回避のために株価は非常に激しい動きを見せ乱高下するからです。
リスクがあるからこそ、それに備えるわけです。安定的な経済と平和を維持することが、落ち着いた豊かな世界を形成する源にはなりますが、広い世界の中で、問題が全くないということは、ありえないのが現実と言えます。
特に昨今、ロシアのウクライナ侵攻が継続し状況は悪化しているという情報の割合が多く取り上げられています。
このことが、やはり経済にそしてマーケティングにも非常に大きく実は影響を及ぼしているのです。
マーケティングにおける活動の１つとしてプロモーション活動がありますが、広告主は広告制作費とメディアを支出することが前提となりますが、この支出自体を今、急速に見直しているからです。
なぜ、見直すのか？と言えば、これは前述の株価と同様にリスク回避のためです。
リスクがある危険な状況の中、あえて投資やコストをせず、資産を確保しておこうと考えるのは当然の動きだと言えます。
このような政治的、社会的、国際的背景による事情により、経済というのは、大きく動きを見せることになります。
極端に言うならば、経済的価値というのは、政治的事態が急変してしまえば、いくらリスク回避したところで、どうにもならないわけではあります。
例えば国際的な紛争にまで事態が悪化し世界的な大規模な戦争となってしまえば、世界的な標準ルールなどはど返しされ、経済価値そのものがまるで意味をなさなくなるからです。
それは、過去の人類の歴史においても実際に起こってしまったことです。過去に起きてしまったことが、再び繰り返されるという可能性も多いに起こり得るからです。
人間というのは、非常に愚かな生き物であり、私達は頭で理解していたとしても結果的に、過去と同じ過ちを繰り返してしまう生き物なのです。
全ての人間活動に対してメディアというのは、様々な分野、ジャンルに対して情報を発信します。
戦争わ暴力、殺戮、人的被害というニュースやメッセージ、画像や動画といった実態的コンテンツが大量に放出されるようになったからです。
このことがマーケティングにダイレクトに影響を与えることになるのです。
今やマーケティングの主流となっているのがデジタルマーケティングであります。
デジタルマーケティングは、クリエイティブなメッセージを作り次々と送り出すことで、メディアを動かしています。
実際に世界情勢により、景気動向や世の中のトーンというのは、変わってくるわけですが、その時代性によっても広告などが受ける影響というのは、多分にあるのです。
そのようなトーンに引きずられてしまうことを多くのマーケターは、懸念しているのです。
広告主というのは、いつの時にせよ、世の中の動向は常に気になるものです。
ウクライナ情勢と広告マーケティング②【ウクライナ情勢が日本に与える影響】
「ウクライナ情勢と広告マーケティング」というテーマで2つ目に取り上げるのは「ウクライナ情勢が日本に与える影響」です。
マーケティングというのは、生き物であり、外部要因によって左右されるからです。
マーケティングを行うには、好ましい状況とそうでない状況があります。
これは、もちろん当たり前のことで、何もマーケティングにおいてのみのことに当てはまるわけではないのです。
先述したように株価などもダイレクトに影響を及ぼします。となると、その影響は、当然に企業に影響を及ぼすこととなるからです。
悲惨な状況下において広告などを売っても全く効果はないからです。
逆にタイミングを間違えれば消費者の反発を受け、かえってマイナスイメージとなるばかりなのです。
ブランドセーフティを確保するためには、マーケターとしては、当たり前のことなのです。
広告の配置、発信、内容などを見て、大きく捉えれば世界情勢を見ることが大切であり、慎重にマーケティング戦略を行う必要性があるのです。
マーケティングは、生き物であるとお伝えしましたが、正にその通りであり、私達は日々、顧客に対するアプローチを世の中の変化に合わせて変えていく必要性があるのです。
情報社会の現代においては、状況というのは非常に流動的であることを意識しておかなければならないのです。
ウクライナ情勢とは、そもそもいったい何なのか？
ロシアがウクライナに臨んでいることが前提としてあります。
その臨みとは「NATOに加入するな』ということです。
もっと簡単に言えば、アメリカに加担するなよということになります。
つまり構造的には、アメリカ vs ロシアなのです。
結局は、経済力と軍事力が強い２大国としてのこの2つの国の勢力争いなのです。
経済力と軍事力ということは、その使い方次第で市場は激変することになるのです。
ウクライナ情勢と広告マーケティング③【日本にあるリスクとは】
「ウクライナ情勢と広告マーケティング」というテーマで3つ目に取り上げるのは「日本にあるリスクとは」です。
では、ウクライナ情勢がどのように我が国、日本に対して影響を及ぼすかを考えてみましょう。
日本にとってのリスクとは、いったい何でしょうか？
実際に私達は日々、報道されるウクライナ情勢がどのようなものなのか？ということを知ることができますし、知っています。
しかし、それれは、全て報道による情報なのです。
報道されている全ての情報が真であれば、それがそのまま正しいということになります。
ただ、それは本当に正しいことなのでしょうか？正しいと受け入れていることにより、受け取る側が正しいと思っているだけで実際に、本当に正しいこと＝正しい情報だと判断できるのでしょうか？
報道は、されていても実生活には、全く影響はなく平穏な時を過ごしていることは間違いないのです。
だからこそ、私達は本当に影響が出ているとは、思えないのではないでしょうか。
実際に日本にとってのリスクが現実になった時に、私達、日本人は、はじめてそのことに気がつくということも可能性としては、多分にあるのです。
経済の潤滑ということで、社会は動いていますが、実はそれが表面的な活動であれば、その裏に隠されている行動には気がつかず現実を直視できないということを理解しなければなりません。
日本が侵攻されるリスクというのは、平和な日常の中に暮らす私達は、やはり実感することはできないのではないでしょうか。
では、本当に侵略がはじまった場合どうすればよいのでしょうか？
誰が日本を守ってくれるというのでしょうか。
アメリカは日本を守ってくれるのでしょうか？
日本に本当に危機が及んだ時、日米安保条約は、本当に保証になるのか？現実的には、ならないでしょうね。
戦争は、全ての価値観を変えてしまいますから、、、。